日本学術振興会

審査区分表等

平成30(2018)年度科研費より、基盤研究(S)、基盤研究(A・B・C)(応募区分「一般」)、挑戦的研究(開拓・萌芽)、若手研究については、従来の「系・分野・分科・細目表」を廃止し、「小区分、中区分、大区分」で構成される「科学研究費助成事業 審査区分表」で公募・審査を行うこととしました。
また、令和5(2023)年度科研費の公募より適用する「審査区分表」について見直しを行いました。
本ページでは、平成30(2018)年度科研費から令和4(2022)年度科研費まで使用されていた審査区分表を参考として掲載しています。
なお、審査区分表についてはこちらをご覧ください

令和4(2022)年度 

科学研究費助成事業 審査区分表(平成30(2018)年度と同一)

令和3(2021)年度

科学研究費助成事業 審査区分表(平成30(2018)年度と同一)

令和2(2020)年度

1.科学研究費助成事業 審査区分表(平成30(2018)年度と同一)

「科学研究費助成事業 審査区分表」(全ページ)

2.特設審査領域

特設審査領域(令和2(2020)年公募において設定する領域)

平成31(2019)年度

1.科学研究費助成事業 審査区分表(平成30(2018)年度と同一)

「科学研究費助成事業 審査区分表」(全ページ)

2.特設分野領域

特設分野領域(平成31(2019)年公募において設定する領域)

3.特設審査領域

特設審査領域(平成31(2019)年公募において設定する領域)

平成30(2018)年度

1.科学研究費助成事業 審査区分表

「科学研究費助成事業 審査区分表」(全ページ)

2.特設分野領域

特設分野領域(平成30(2018)年公募において設定する領域)

3.特設審査領域

特設審査領域(平成30(2018)年公募において設定する領域)

【参考】「科研費審査システム改革2018」について
平成30(2018)年度科学研究費助成事業に係る公募・審査より、審査区分および審査方式を見直し、新たな審査区分として「小区分、中区分、大区分」を設定するとともに、新たな審査方式として「総合審査」及び「2段階書面審査」を導入します。審査区分および審査方式の見直しや関連措置を含め、平成30(2018)年度科研費以降の新審査システムへの移行に係る取組全体を「科研費審査システム改革2018」と呼称しています。
科研費審査システム改革2018の詳細については、以下をご覧下さい。
    「科学研究費助成事業の審査システム改革について」(外部サイト PDF)(平成29年1月17日科学技術・学術審議会 学術分科会)