本ページでは、これまでに研究環境向上のための若手研究者雇用支援事業に登録申請をし、「雇用制度導入機関」として登録された機関の一覧を掲載しております。
機関の並び順については特別研究員事業における受入研究機関の「機関コード」順となっております。
「雇用制度導入機関」に登録された機関を受入研究機関とした場合、新規採用の特別研究員-PD・RPDは原則全員雇用されます。特別研究員-PD・RPD申請等にあたり雇用制度導入機関を受入研究機関とする場合は、雇用条件（待遇・所定就労日・就労場所等）や雇用に係る手続、育成方針等について、申請前に受入研究機関に確認してください。
特別研究員-PD・RPD申請等に係る情報提供のため、各機関に提供いただいた「研究機関名（外部サイト）」「雇用PD等の育成方針（外部サイト）」「雇用PD・RPDの給与（月額：円）」「雇用PD・RPDに支給される諸手当」「掲載内容の最終更新月」も掲載しておりますが、掲載情報の内容について本会は一切の責任を負いません。

なお、雇用PD・RPD・CPDは、受入研究機関（雇用機関）において、特別研究員の採用期間中、申請書記載の研究計画に基づき、研究に専念しなければなりません。（研究上必要と認められる場合には、受入研究機関（雇用機関）の認める範囲において一定期間、受入研究機関（雇用機関）以外の研究機関（外国の研究機関を含む。）においても研究を行うことができます。）
雇用PD・RPD・CPDと受入研究機関（雇用機関）との個別の雇用契約に係る事項について、本会は直接関与しません。雇用に係る詳細については、受入研究機関に確認してください。