学術の社会的連携・協力の推進事業
University-Industry Research Cooperation Societally Applied Scientific Linkage and CollaborationR072持続可能なインフラのための次世代建設材料の創成委員会
自然災害に対し強く、防災・減災効果を長期にわたって確実に発揮する構造物・建築物を実現し、かつ環境影響に最大限配慮するために、本委員会では、構造物・建築物を構成する建設材料の開発・高性能化と、構造物・建築物を構築する施工技術の合理化・高度化の推進を目的とする。
インフラを整備するための技術は、構造物などは土木分野、建築物は建築分野に分かれており、それらの代表的な構成材料であるセメント・コンクリート、コンクリート用混和剤は化学分野の工業製品である。建設材料の開発研究を有効に行うには土木・建築・化学分野の情報共有と相互理解が必要不可欠であるため、土木・建築・化学分野の産学協力の新たな場を構築し、産学協同研究につなげる取り組みを行う。
また、建設材料の開発・高性能化と施工技術の合理化・高度化に向けて、以下のテーマについてシーズ・ニーズのマッチングを行い、新たな研究の方向性を検討する。
a) 高強度、高じん性を有する建設材料の開発および既存建設材料の高強度、高じん性化
b) CCUS機能等を有する環境配慮型建設材料の開発および循環利用システムの構築
c) 高い耐久性を有する建設材料の開発および既存建設材料の高耐久化
d) 高い信頼性をもって、迅速に、安全に、省力的に構築する施工技術の開発
e) 維持管理技術の開発・体系化
また、建設材料の開発・高性能化と施工技術の合理化・高度化に向けて、以下のテーマについてシーズ・ニーズのマッチングを行い、新たな研究の方向性を検討する。
a) 高強度、高じん性を有する建設材料の開発および既存建設材料の高強度、高じん性化
b) CCUS機能等を有する環境配慮型建設材料の開発および循環利用システムの構築
c) 高い耐久性を有する建設材料の開発および既存建設材料の高耐久化
d) 高い信頼性をもって、迅速に、安全に、省力的に構築する施工技術の開発
e) 維持管理技術の開発・体系化
令和7年4月1日~令和12年3月31日
学界71名 産業界63名 委員総数134名
小山 明男 明治大学 教授