本委員会は、日本が世界をリードする電磁波プロセス技術（特にマイクロ波）の利活用を通じて、産業分野におけるグリーントランスフォーメーション（GX）を加速することを目的としています。脱炭素化効果の定量的評価や社会実装へのロードマップを提示するとともに、異分野融合による研究開発や標準化、情報発信にも取り組み、新たな産業創出と我が国の競争力強化に貢献します。

本委員会は、専門性に応じた5つの分科会を設置し、それぞれの視点から電磁波プロセスの研究開発・社会実装・標準化・評価・情報発信に取り組みます。全体委員会では、各分科会の成果共有と分野横断的な連携を通じて、産業界や社会に資する実効的な提言とアウトプットの創出を目指します。

1.社会実装分科会
マイクロ波装置関連企業、エンドユーザー企業、スケールアップ技術に精通した学術研究者から構成され、電磁波プロセス技術の実用化および産業応用の促進を目指す分科会です。機器の実装可能性、プロセスの連続化、装置設計の最適化など、技術的課題を共有しつつ、社会実装への道筋を描くことを目的とします。

2.脱炭素評価分科会
LCA（ライフサイクルアセスメント）や環境評価の専門家を中心に、電磁波プロセスがもたらす脱炭素効果を定量的に評価する分科会です。評価指標の策定、既存プロセスとの比較、脱炭素技術としての社会的認知度向上などを目指し、学術的・実務的観点の両面から手法の高度化を推進します。

3.標準化分科会
装置・計測関連企業および研究機関の委員で構成され、電磁波プロセスの標準的な操作手順や計測技術の整備を目指す分科会です。IEC TC27や日本マイクロ波化学会との連携も視野に入れ、産業スケーラビリティと国際的整合性の確保を図ります。

4.学理分科会
学術分野の研究者が主導し、電磁波プロセスにおける反応促進メカニズムの理論的解明や、学際的な研究連携を推進する分科会です。また、研究成果を発信する学術シンポジウムや技術講演会の開催も担います。

5.渉外分科会
電磁波プロセスに関する研究成果を積極的に社会へ発信し、産業界、行政機関、国際パートナーとの連携を通じて社会的インパクトを高める分科会です。

令和7年4月1日～令和12年3月31日

学界41名　 産業界26名　 委員総数67名

永長　久寛　九州大学　教授