近代アジアの商人ネットワーク

日本学術振興会の人社振興企画の一つ、「帝国とネットワーク」（2003年―2007年）での成果を、社会的に発信します。報告は、成果報告書（遠藤乾編『グローバル・ガバナンスの最前線』東信堂、2008年）に参加した、大石高志と籠谷直人がつとめ、参加者と意見交換します。このカフェでは、「神戸華僑華人研究会」との共催にて実施します。
大石高志報告要旨：
　　戦前の神戸には、華僑・華人商人と並んで、非常に多くのインド人商人が滞留し、主に、インドや東南アジア地域、そして、さらに遠方の中東やアフリカへの軽工業雑貨の輸出に従事していた。こうした雑貨貿易は、綿花綿糸などの貿易に比して、多品種少量取引の反復集積を特徴とするある種のニッチ・ビジネスであった。報告では、こうしたビジネスの諸前提として、インド洋世界などに伸張してしたインド人商人の広域ネットワーク、戦前の阪神地域で生み出されていたマッチ、ガラス、セルロイド、琺瑯などの装飾品や食器、自転車などの諸商品の特性、日本人の中小製造業者とインド人商人とのパートナーシップ、さらに、イギリス帝国や日本が提供した商取引の制度的基盤を概観する。
籠谷直人報告要旨：
　　華僑という表現は、送り出し先の郷里（中華帝国）と移住先（ヨーロッパの植民地）との政治的な利害交渉の錯綜から生まれた。近年に華僑と華人をわける表現も、移住先で中国籍を有する前者と、移住先の国籍を取得した後者を区別する、中国本国の意思を反映したものであった。そうであるとすれば、アジアの各地域に分布する華僑華人を研究対象にすることは、ヨーロッパ帝国主義の東漸から引きおこされた近代の再編を描くことになり、送り出し側の中国の帝国社会のあり方、そして、受け入れ先の地域であるアジアの植民地、主権国家の個性を議論することにつながろう。そして、歴史学における西洋中心史観や一国史観からも捉えがたい華僑華人ネットワークを、「制度」として議論したい。D.ノースによれば、制度とは「人間がお互いにかかわりあうときの不安定さを軽減するために考案された構造」であり、それは法律のような公式的な規制や、「規範や慣習」のような非公式的な制約から構成されるルールの束であった。華僑の、ネットワークを制度から議論したい。