パン屑リストを開始します ホーム >> 事業案内 >> 人文・社会科学振興プロジェクト研究事業 >> プロジェクト研究の成果一覧 >> プロジェクト研究の成果 パン屑リストを終わります
main content
本編を開始します
人文・社会科学振興プロジェクト研究事業

プロジェクト研究の成果

 
 
プロジェクト研究一覧表
 
平成18年7月作成

研究領域 1
Project Number 1-3


                          

プロジェクト研究名:

これからの教養教育

プロジェクト・リーダー名(所属):

鈴木 佳秀
新潟大学大学院・人文・社会・教育科学系・教授

平成17年度までの研究成果について

<概要>

  1. 平成15年度および16年度
     両年度は(「市民性教育」研究グループは遅れてスタートしたため)、基本的に「教養教育の再構築」研究グループについて報告する。まず、全体公開シンポジウム(於 新潟大学)の開催により、メンバー間の交流及び全国の大学および社会に対して、本プロジェクト研究の意義を訴えることを中心に活動した。そしてその成果を、平成16年3月および同年8月開催の公開シンポジウムの報告集として公刊した(『報告集』1号、2号)さらに、平成16年度末、2度国際シンポジウム(於放送大学および新潟大学)を開催した。
  2. 平成17年度
     「教養教育の再構築」グループについては、上記国際シンポジウムの資料整理と報告集の公刊準備(2冊)をおこなった。現在、最終校正中である。さらに平成17年7月に、東北公益文科大学(山形県鶴岡市・酒田市)において、「これからの教養教育」という表題のもと公開シンポジウムを開催した。このシンポジウムは、他大学教員、高校教員、一般市民も多数参加し、研究グループの活動のみならず、人文・社会科学振興プロジェクトの普及にも役立った。さらに同年11月、英国(スコットランド)の研究者を招聘しての国際シンポジウムでは、「市民性教育」グループメンバーの参加も得て、話題は中等教育や比較教育制度に及んだ。これらの成果も報告集として刊行する。
     「市民性の教育」研究グループは、定期的に研究会を開催するとともに、基本となるいくつかの概念(例 「市民」)について集中的に研究活動をおこなった。
     最後に、平成17年9月開催(仙台)の「少子高齢化社会」をテーマとするシンポジウムでは、両研究グループがそれぞれ報告を行うともに、その後の質疑応答ディスカッションにおいて、共通するテーマについて今後情報交換や共同研究を積極的に行う必要が再確認され、非常に刺激になった。

<学際性・社会提言・人材育成について特記すべき事項>

 「学際性」
 「教養教育」グループは、「教養」というテーマの性質上、必然的に「学際的」である。
 第一に、研究グループメンバーは、人文・社会・自然科学の全分野におよぶ。昨年まで手薄であった、(純粋)科学の分野に、あらたに物理学(木村)と数学(長岡)が加わり、また「身体学・身体運動論」(跡見)というユニークな分野も提唱している。
 第二に、研究テーマへのアプローチも多元的である。一方では伝統的なディシプリンに支えられた分野(文学、法学、物理学)にたいして、非専門家が、マーカーとして質問を浴びせるという形の新しい形式の教材を開発中である。さらに、日本の知的遺産としての教養受容史を、諸外国との比較を交えて総合する書物を準備中である。
 第三に、ともすれば教養と無縁ないし対立する分野と思われている「科学技術」の分野の専門家、実務家も多数本グループには参加している。すでにその成果は公表されはじめている(下記桜井宏著書参照)。
 「市民性教育」グループも事情は似ている。例えば「市民」ないし「市民社会」概念にアプローチする際、哲学、歴史学、法学、社会学、国際関係はもちろんのこと、環境問題などが必然的に絡まざるを得ない、現代社会にあっては、自然科学、科学技術の専門家も協働せざるをえない。
 「社会提言」
 「教養教育」の重要性を理解してくれる応援団を大学外に求め、「アドバイザー」という形で、積極的に本プロジェクトないしグループ研究に参加してもらい、また内外に発信母体となっていただく。具体的には、社会のリーダーシップをとっている人物や高校などの教育現場に携わる人をすでに発掘している。このような人材は、同時に「市民性教育」の応援団でもある。とくに、中等教育に関わるは「市民性教育」の実施主体でもあり、両グループの密接な連携活動のサポートを提供する。
 「人材育成」
 従来本プロジェクトにとって、「若手人材〔研究者〕の育成」問題が最も困難な課題であった。しかし、漸く打開の糸口が見えてきた。教養システムとの関連での具体的に言うと、「『教養教育』の専門家」の育成という意味ではなく、一定の専門を有する教育者が、専門に関わらず、担当すべき教育分野(外国語・日本語教育を含む)とその教育方法を明確にし、さらにかかる若手研究者が、共通に有すべき能力・資格開発のプログラム(一種のディプロマコースの設置)を提言し、実験的に一部試みる。
 第二は、教養教育内容の点である。この点で、人材が市民性教育と重なってくる。とくに、今後中等教育の実施主体(教師)は市民性について教育するとともに、主権者たる国民が判断すべき諸問題(科学技術)についての教育も行うことになる。人材育成の面で、両グループは緊密な連携が必要である。

  

プロジェクト名:

これからの教養教育

グループ名:

教養教育の再構築

リーダー名(所属):

葛西 康徳
大妻女子大学・文学部・教授

関連サイト:

http://www.isc.niigata-u.ac.jp/~globalstrategy/generaledu.htm

組織構成:

プロジェクト・リーダー
年齢
所属・職
鈴木佳秀
62
新潟大学・人文社会教育科学系・教授
グループ長
年齢
所属・職
葛西康徳
50
大妻女子大学・文学部・教授
科学技術班
年齢
所属・職
中島尚正
63
産業技術総合研究所・理事
小林信一
49
フリー
佐倉統
45
東京大学大学院・情報学環・助教授
桜井宏
70
三菱マテリアル社友/日本工学アカデミー
武田邦彦
62
名古屋大学大学院・工学研究科・教授
丹羽冨士雄
62
政策研究大学院大学・教授
鳥井弘之
59
東京工業大学・原子炉工学研究所・教授
松本英実
42
新潟大学大学院・実務法学研究科・助教授
跡見順子
61
東京大学大学院・総合文化研究科・教授
石井紫郎
70

東京大学名誉教授/桐蔭横浜大学・法学部・教授

大島美恵子
61
東北公益文科大学・副学長
中田力
56
新潟大学・脳研究所・教授
教養教育システム班
年齢
所属・職
佐藤慎一
60
東京大学大学院・人文社会系研究科・教授
苅部直
41
東京大学大学院・法学政治学研究科・助教授
佐野泰雄
55
一橋大学大学院・言語社会研究科・教授
中島隆博
42
東京大学大学院・総合文化研究科・助教授
守矢健一
38
大阪市立大学・法学部・助教授
長谷川一
39
東京大学大学院・情報学環・助手
名和賢美
35
一橋大学COE研究員
葛西康徳
50
大妻女子大学・文学部・教授
高田康成
55
東京大学大学院・総合文化研究科・教授
教養教材班
年齢
所属・職
小川浩三
53
桐蔭横浜大学・法学部・教授
安西眞
58
北海道大学大学院・文学研究科・教授
大貫隆
60
東京大学大学院・総合文化研究科・教授
桑原朝子
33
北海道大学大学院・法学研究科・助教授
木庭顕
54
東京大学大学院・法学政治学研究科・教授
月村辰雄
54
東京大学大学院・人文社会系研究科・教授
寺田浩明
53
京都大学大学院・法学研究科・教授
新田一郎
46
東京大学大学院・法学政治学研究科・教授
藤原克己
53
東京大学大学院・人文社会系研究科・助教授
佐藤彰一
60
名古屋大学大学院・文学研究科・教授
筒井賢治
40
新潟大学・超域研究機構・助教授
鈴木佳秀
62
新潟大学・人文社会教育科学系・教授
木村龍治
62
放送大学教授
長岡亮介
55
放送大学教授

これまでの研究成果:

<概要>

 平成15年度と16年度は、全体公開シンポジウムの開催により、メンバー間の交流及び全国の大学および社会に対して、本プロジェクト研究の意義を訴えることを中心に活動した。そしてその成果を、平成16年3月および同年8月開催の公開シンポジウムの報告集として公刊した(『報告集』1号、2号)。
 平成17年度は、平成16年度末に開催した国際シンポジウム(於放送大学)の資料整理と報告集の公刊準備(2冊)をおこなった。現在、最終校正中である。さらに平成17年7月に、東北公益文科大学(山形県鶴岡市・酒田市)において、「これからの教養教育」という表題のもと公開シンポジウムを開催した。このシンポジウムは、他大学教員、高校教員、一般市民も多数参加し、研究グループの活動のみならず、人文・社会科学振興プロジェクトの普及にも役立った。さらに同年11月、英国(スコットランド)の研究者を招聘しての国際シンポジウムでは、「市民性教育」グループメンバーの参加も得て、話題は中等教育や比較教育制度に及んだ。これらの成果も報告集として刊行する。


<学際性について>

 本研究グループは、「教養教育」というテーマの性質上、必然的に「学際的」である。
 第一に、研究グループメンバーは、人文・社会・自然科学の全分野におよぶ。昨年まで手薄であった、(純粋)科学の分野に、あらたに物理学(木村)と数学(長岡)が加わり、また「身体学・身体運動論」(跡見)というユニークな分野も提唱している。
 第二に、研究テーマへのアプローチも多元的である。一方では伝統的なディシプリンに支えられた分野(文学、法学、物理学)にたいして、非専門家が、マーカーとして質問を浴びせるという形の新しい形式の教材を開発中である。さらに、日本の知的遺産としての教養受容史を、諸外国との比較を交えて総合する書物を準備中である。
 第三に、ともすれば教養と無縁ないし対立する分野と思われている「科学技術」の分野の専門家、実務家も多数本グループには参加している。すでにその成果は公表されはじめている(下記桜井宏著書参照)。


<社会提言について>

 第一は、平成17年9月、仙台で開催された、公開シンポジウムで主張したことであるが、従来の大学教育で「教養教育」が果たしていた「社会と自己との距離を保つ」という意義を再確認し、進行する「現場主義(例、インターンシップ)」に対して、一つの選択肢を提示する。
 第二に、「教養教育」の重要性を理解してくれる応援団を大学外に求め、「アドバイザー」という形で、積極的に本プロジェクトないしグループ研究に参加してもらい、また内外に発信母体となっていただく。具体的には、社会のリーダーシップをとっている人物や高校などの教育現場に携わる人をすでに発掘している。
 第三に、教養教育が担っている課題の重要性の国際比較、および国際提言を行う。学校教育(受験教育)、専門化・高度化する科学技術教育の中で、大学生が自己を見失う問題は、外国でも深刻である(たとえば、英国では大学入学資格者の何割かは、「ギャップイヤー」と称して、1年間海外研修をする)。日本の経験は必ず、海外にも興味をもたれると確信する。


<人材育成について>

 従来本研究グループにとって、「若手人材〔研究者〕の育成」問題が最も困難な課題であった。しかし、漸く二つの方向で打開の糸口が見えてきた。
 第一は、教養システムとの関連での具体化する。つまり「『教養教育』の専門家」の育成という意味ではなく、一定の専門を有する教育者が、専門に関わらず、担当すべき教育分野(外国語・日本語教育を含む)とその教育方法を明確にし、さらにかかる若手研究者が、共通に有すべき能力・資格開発のプログラム(一種のディプロマコースの設置)を提言し、実験的に一部試みる。
 第二は、教養教育内容の点である。本プロジェクトの研究補助を行ってきた若手研究者が、教養教育に関わるテーマを抱えながら、留学をふくめえ研究を開始した点である(例、「科学技術の日本への移転」に関心をもって、近代日本の工学教育に影響を与えたスコットランドへの留学例。西洋教養教育の基礎であるレトリックの受容史の研究。)
 これら以外に、比較教養史、教養教育制度論を専攻する若手研究者を内包する「市民性教育」グループとの協同によって、さらに人材を発掘してゆきたい。


シンポジウム、ワークショップ等の開催状況:

開催年月日
場所
プログラム名
参加
人数
平成16年3月 於新潟大学 新潟市 教養教育の再構築第1回公開シンポジウム
約50名
平成16年8月 於同上 教養教育の再構築第2回公開シンポジウム
約60名
平成17年2月 於放送大学 幕張市 教養教育の再構築第3回国際公開シンポジウム
約40名
平成17年3月 於新潟大学 新潟市 教養教育の再構築第4回国際公開シンポジウム
約50名
平成17年7月 於 東北公益文科大学 鶴岡市 教養教育の再構築第5回公開シンポジウム
約50名
平成17年11月 於 日本学術振興会麹町オフィス 教養教育の再構築第6回国際公開シンポジウム
約30名
平成18年2月 同上 教養教育の再構築研究会
20名
平成18年5月27日 同上 平成18年度教養教育の再構築第1回研究会
約20名
平成18年7月1日 同上 同上第2回研究会
20名
平成18年7月29−30日 予定 於 佐渡市 教養教育の再構築第7回 公開シンポジウム  

論文、著書等:

苅部直『丸山真男』岩波新書(2006)
桜井宏『社会教養のための技術リテラシー』東海大学出版会
鈴木佳秀『ヘブライズム法思想の源流』創文社
中島隆博「死者を遇する<倫理>――仏教と生命倫理――」2005年
小松・土井編『宗教と生命倫理』ナカニシヤ出版(24−54頁)
「哲学としての中国」2006年小林康夫編『いま、哲学とはなにか』未來社(56〜68頁)
「法と正義を語る場所―「戦中」の人、丸山眞男の「正統」と「国体」−」
  2005年『前夜』3号(77〜88頁)
ほか

  

プロジェクト名:

これからの教養教育

グループ名:

グローバル化時代における市民性の教育

リーダー名(所属):

佐藤 学
東京大学・大学院教育学研究科

組織構成:

佐藤 学 東京大学大学院教育学研究 研究総括・主権者の教育担当
恒吉 僚子 東京大学大学院教育学研究科 研究総括・葛藤解決の教育担当
川本 隆史 東京大学大学院教育学研究科 研究総括・公共倫理の教育担当
山脇 直司 東京大学大学院総合文化研究科 主権者の教育担当
小田中 直樹 東北大学大学院経済学研究科 主権者の教育担当
齋藤 純一 早稲田大学政治経済学部 主権者の教育担当
小林 正弥 千葉大学法経学部 主権者の教育担当
井上 達夫 東京大学大学院法学政治学研究科 公共倫理の教育担当
今田 高俊 東京工業大学大学院社会理工学研究科 公共倫理の教育担当
黒住 真 東京大学大学院総合文化研究科 公共倫理の教育担当
松下 良平 金沢大学教育学部 公共倫理の教育担当
壽 卓三 愛媛大学教育学部 公共倫理の教育担当
森 秀樹 兵庫教育大学 公共倫理の教育担当
馬越 徹 桜美林大学文学部 葛藤解決の教育担当
堀口 悦子 明治大学情報コミュニケーション学部 葛藤解決の教育担当
北村 友人 名古屋大学大学院国際関係研究科 葛藤解決の教育担当
山内 祐平 東京大学大学院情報学環 葛藤解決の教育担当

研究協力者
宮腰 英一 東北大学大学院教育学研究科 総括担当
岡田 務 金沢大学文学部 総括担当
後藤 健介 東京大学出版会 総括担当
渡辺 淳 日本大学教育学部 総括担当
宇土 泰寛 港区三光小学校 総括担当
小国 嘉弘 東京都立大学人文学部 総括担当
岩田 一正 成城大学文学部 総括担当
斉藤 英介 JICA  総括担当

これまでの研究成果:

<概要>

 この研究プロジェクトのグループは、グローバル化時代の多文化共生の時代における「市民性(citizenship)の教育」の理論的かつ実践的研究を行い、小学校、中学校、高校の教育現場で「市民性の教育」を推進するための「ガイドライン」の作成と「実践指針」の提供を行うことを課題としている。
 「市民性の教育」は広範囲にわたっているが、本プロジェクトにおいては、(1)主権者の教育、(2)公共的倫理の教育、(3)葛藤解決の教育の三つの領域を設定し、それぞれの領域ことに学際的なメンバーによる小グループを組織して研究を進めている。とかく「市民性の教育」は、民主主義の原理や政治哲学や道徳倫理などの知識中心の教育に傾斜しがちであるが、本プロジェクトが社会提言として準備している「ガイドライン」と「実践指針」は、たとえば「ケンカの仕方」を教えるところから「市民性」の考え方や「市民性の倫理」を尊重した行動の仕方を教えるなど、実践的で現実的で効力のある教育プログラムを開発することを企図している。

<学際性について>

 本プロジェクトは、教育学と、倫理学、政治哲学、国際政治学、国際開発学、公共哲学、経済学、日本思想史、社会学、比較社会学、社会心理学、女性学など、幅広いジャンルの第一線で活躍する人文・社会科学の研究者で組織され、多領域の境界横断的な学際的協同研究を実現している。同時に本プロジェクトは、グローバル市民としての教養の形成をねらい、韓国、中国、イギリス、アメリカ等の人文・社会科学の研究者と連携してプロジェクトの事業を推進している。

<社会提言について>

 本プロジェクトが準備し遂行している社会提言は二つある。一つは、「市民性の教育のための標準基準(スタンダード)」の提言である。もう一つは「市民性の教育の実践指針(プログラム要綱)」の提言である。  グローバル化への対応として、EUは「市民性教育の基準」を作成し、先進諸国においても中央の教育行政機関もしくは大学や研究所などにおいて「市民性の教育」の内容基準、実践指針などを定めて、カリキュラムの開発と実践を推進している。日本においても、当然、「市民性の教育」のスタンダードの作成とプログラム開発の指針は必要であり、本プロジェクトはその試案と実践の指針を社会提言し、小学校、中学校、高校におけるカリキュラム開発と実践を支援することを目的としている。

<人材育成について>

 人文・社会科学を専攻する若い研究者において「市民性の教育」に対する関心は、年々、高まっており、本プロジェクトにも政治哲学、国際開発学、女性学、教育学などの領域で正規のメンバーとして若い研究者が活躍している。さらに、本プロジェクトの定例の研究会および本プロジェクトの主催するシンポジウムには、教育学、政治学、社会学などの領域の大学院生が数多く参加してきた。また、本プロジェクトの研究活動に触発されて、若手研究者や大学院生の多くが、本プロジェクトのメンバーとの連携・支援のもとで「市民性の教育」に関する研究を開始している。

シンポジウム、ワークショップ等の開催状況:

2005.04.06
於東京大学鉄門記念講堂 80名
「日韓国際シンポジウム」

2005.11.20-22
於国立京都国際会館 40名
公共哲学京都フォーラム共働研究会共催
シンポジウム「学びとケアと幸福」

2005.12.04
於東京大学赤門総合研究棟200番教室 90名
シンポジウム「市民性の教育への提言」

論文、著書等:

2004.8 佐藤 学 「科学する学びを促進する教育へ」(『学術の動向』pp.8-13.)
2005.1 佐藤 学 「市民的教養の形成へ−大学教育の21世紀」(『教養教育は進化する』pp.16-41.)
2005.12 佐藤 学 「『義務教育』概念の歴史的位相」(『教育学研究』72-4, pp.10-18.)
2005.11 佐藤 学 「教育の理想−多様性と共生」(『今、教育の原点を問う』pp.2-22.)
2006.4 佐藤 学 「グローバル化時代の日本における学校改革」(中国中央教育科学研究所『教育研究』pp.110-117.)
2006.5 佐藤 学 「専門家の見識を育てる教師教育カリキュラムの認識論的基礎」(『教育哲学研究』93, pp.1-6.)
2006.06 佐藤 学 『学校の挑戦』総頁数 199
2005.07 川本 隆史 「講義の七日間−「陰鬱な科学」と「陽気な学問」とのキャッチボール」『岩波 応用倫理学講義4:経済』1−75ページ
2005.08 川本 隆史 編著 『ケアの社会倫理学−医療・看護・介護・教育をつなぐ』総頁数382
2005.08 川本 隆史 共編著 『リーディングス環境第1巻:自然と人間』総頁数406
2005.12 川本 隆史 『ロールズ:正義の原理』(新装セレクト版)総頁数310
2006.02 川本 隆史 「久野収・鶴見俊輔・藤田省三『戦後日本の思想』」『戦後思想の名著50』181−197ページ
2005 恒吉 僚子 「国際化と教育−『内なる国際化』の視点と日本の教育」『家庭経済研究』67号 40−48ページ
2005 恒吉 僚子 「教育におけるアメリカ・西欧モデルと文化的ジレンマ−日本とマレーシアの選択」『変貌するアメリカ太平洋世界』第6巻 121−138ページ
2005 恒吉 僚子 「日本の基礎学力:危機の構図と改革への展望」『国際比較の中の日本型学力』92−106ページ
2004.3 松下 良平 『道徳の伝達−モダンとポストモダンを超えて』総頁数 555.
2004.7 小林 正弥 『公共哲学11 自治から考える公共性』(共編)総頁数 406.
2004.9 馬越 徹 『アジア・オセアニアの高等教育』(編集)総頁数 258.
2005.4 山脇 直司 『公共哲学とは何か』総頁数 238
2005.12 斎藤 純一 『自由』総頁数 143.
2006.2 黒住 真 『複数性の日本思想』総頁数 568.
2006.6 小田中 直樹 『日本の個人主義』総頁数 199.