パン屑リストを開始します ホーム >> 学術の社会的連携・協力の推進事業 >> 産学協力研究委員会一覧 >> 日本におけるケミカルバイオロジーの新展開第189委員会 パン屑リストを終わります
 
メタマテリアル第187委員会
   
   
 

趣旨・目的

 

  ケミカルバイオロジーとは化学をツールとして複雑な生物機能の解明に挑戦する学問です。最近では、最新の化合物合成技術やゲノム研究等と融合して、網羅的に遺伝子産物の阻害剤や活性剤となる化合物を探索することが可能になってきました。
  従来は、大規模な化合物ライブラリーを整備して、創薬シードの探索を行うのは企業の研究であると考えられていましたが、最近では、世界各国の公的研究機関(大学や国立研究所)で、化合物ライブラリーを用いた大規模スクリーニングが実施されています。その研究成果は、ベンチャー企業などを介して産業化に貢献しています。しかしながら、我が国では、ケミカルバイオロジー研究を企業の開発研究に利用するには、利用の仕組みやサポート体制が不十分でした。
  我が国でも、東京大学、理研などに公的化合物ライブラリーが整備され、産学を問わず化合物ライブラリーを使用できる環境が整ってきました。現状では、ケミカルバイオロジーの出口として、医薬が注目されていますが、農薬や食品産業にも応用可能な研究領域と考えられます。大きな可能性を秘めているケミカルバイオロジーですが、化学と生物学の融合、アカデミアと産業界との連携によって、科学技術としての社会貢献を果たすことが可能となります。
  このような状況下、アカデミアと産業界の委員によって構成される産学協力研究委員会の設置は、行政的にも重要なことであり、「日本におけるケミカルバイオロジーの新展開」に関する情報交換を行い、当該分野における日本の国際的優位性を維持、増強するとともに、将来の新規産業創出に結びつけることを目指します。
  産業界の第一線の研究者、技術者が組織横断的・分野横断的に情報交換や共同研究を行うための本委員会を設立しました。

   
 

研究テーマ

 
  • 1.国内外のケミカルバイオロジー研究の動向調査
  • 2.日本独自の多様な構造と特異な生物活性分子発見力の維持向上
  • 3.日本における産業界のケミカルバイオロジー研究の課題
  • 4.産業界でリスクが大きくて実施できない課題の発掘
  • 5.次世代ケミカルバイオロジーのための新技術
  • 6.産業界と学界との本分野における研究協力体制の構築
   
 

設置期間

 

平成27年4月1日〜平成32年3月31日(第1期・5年間)

   
 

委員長

 

長田 裕之 理化学研究所環境資源科学研究センター 副センター長

   
 

委員の構成(平成29年4月現在)

 
学界 22名 産業界 19名 委員総数 41名

 

活動状況報告

 
27年度
 
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