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| １．研究の実施形態 |
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ア．研究契約 |
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本事業による研究プロジェクトは、各々の研究計画に基づき、次の方法のいずれかで拠点的に実施されます。 |
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プロジェクトリーダーが所属する国公私立大学、大学共同利用機関、または、文部科学省所管の学術研究法人に対して、本会が研究委託する方法 |
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本会がプロジェクトリーダー等の研究者個々人と直接契約を結び、本会自身で研究プロジェクトを実施する方法 |
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イ．研究期間・研究経費 |
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研究プロジェクトの研究期間は、それぞれ原則として５年間としています。
また、研究経費については、年間５千万円から３億円程度の範囲で措置することとしており、平均すると年間約１億円程度となっています。
なお、平成8年度から平成13年度までは、政府出資金を活用し、本会から研究機関に対して配分しておりましたが、平成14年度からは、文部科学省から補助金（未来開拓学術研究費補助金）として交付されることになりました。
引き続き、本会では、研究評価及び研究推進活動に関する業務を担当することとなり、事業の一貫性・継続性を最大限確保しました。 |
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ウ．ポストドクターの参加 |
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研究プロジェクトには、若手研究者、特に学位取得直後のポストドクターを積極的に参画させ、研究の一層の促進を図るとともに、若手研究者の育成に貢献することとしています。
この事業によるポストドクターは、研究経費により委託先機関で雇用することとなり、「日本学術振興会研究員（リサーチアソシエイト）」と称することができます。 |
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事業の実施方法
